Episode Details

子宮頸がんを「予防できる病」に

～HPVワクチン接種率向上へのお願い～

日本産科婦人科学会

https://www.jsog.or.jp/news/pdf/20260807_HPV.pdf

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

### 日本産科婦人科学会の声明とHPVワクチン摂取に関する要約

日本産科婦人科学会が発信した声明「全ての診療科の先生方へ 子宮頸がんを予防できる病に HPVワクチン接種向上のお願い」の内容について、内科医たけお氏が解説しています。

#### 1. 背景と課題

* WHOは2030年までに15歳未満の女子のHPVワクチン接種率を90%にする目標を掲げています。

* 日本では2013年に積極的勧奨が差し控えられた影響があり、2022年4月に再開されたものの、2024年2月時点の資料では対象者の約50%程度しか接種を完了していません。

* 日本では子宮頸がんにより、年間約2,900人の尊い命が失われています。

#### 2. ワクチンの有効性と安全性に関するエビデンス

* **有効性**: 子宮頸がんは予防可能な数少ないがんの一つです。

* **諸外国のデータ**: イギリスで87%、スウェーデンで88%、デンマークで86%の割合で浸潤性子宮頸がん等の減少が確認されており、海外では80%台後半の予防・減少効果が示されています。

* **国内のデータ**: 前がん病変（高度異形成）に対して86%の予防効果が報告されています。また、20代女性の浸潤がん罹患率が65%激減し、HPV16・18型の検出率も有意に低下しています。

* **安全性**:

* かつて懸念された多様な症状（慢性疼痛や運動障害など）とワクチン接種との因果関係は、科学的に否定されています。

* これらの症状はワクチン接種の有無にかかわらず一定の割合で発生するものであり、大規模な調査（名古屋スタディ等）でも副反応としての関連性は認められていません。

#### 3. 医療従事者への協力要請とまとめ

* HPVワクチンの接種率向上には、産婦人科だけでなく診療科を問わず地域医療を支えるすべての医師の協力が不可欠です。

* 日常診療での受診機会をとらえ、患者やその家族へHPVワクチンという選択肢を案内・情報提供すること、また院内での接種体制を整えることが、将来の子宮頸がん患者を減らし命を守る一歩となります。