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「敵の敵は味方」──AIインフラ戦争において、Nvidiaが最強のパートナーとの結束をさらに強固なものにしました。

NvidiaとCoreWeaveは本日、共同声明を発表し、2030年までに合計で5ギガワット（GW）規模の「AIファクトリー」を世界各地に建設するための戦略的パートナーシップを拡大しました。あわせてNvidiaはCoreWeaveに対し、追加で20億ドル（約3,000億円）を出資したことも明らかになりました。

このニュースの背景には、AWS、Google、Microsoftといった巨大クラウド事業者（ハイパースケーラー）との複雑な関係があります。彼らはNvidiaにとって最大の顧客であると同時に、自社製AIチップ（Trainium、TPU、Maia）を開発してNvidia依存からの脱却を図るライバルでもあります。 そこでNvidiaが選んだ戦略が、自社チップだけに100%コミットしてくれる「忠実な代理人」を育てることでした。それがCoreWeaveです。

今回の合意により、CoreWeaveはNvidiaの最新チップ「Blackwell」および次世代の「Rubin」プラットフォームを、他のクラウド事業者よりも優先的かつ大規模に確保できると見られています。特に注目すべきは、彼らが建設するデータセンターが、従来の汎用的なものではなく、最初からAI計算のために最適化された「AIファクトリー」である点です。これらはNvidiaのMGXモジュラー設計を採用し、冷却からネットワークまで全てがNvidiaの規格で統一されています。

また、CoreWeaveのIPO（新規株式公開）が秒読みとされる中、この提携は投資家への強力なメッセージとなります。2025年の評価額190億ドルから、上場時にはさらに巨大な時価総額がつくと予想されており、Nvidiaはその成長の果実を直接的に得ることになります。

Nvidiaにとって、自社製品を「純粋な形」で提供できるCoreWeaveは、ハイパースケーラーへの強力な牽制球です。ユーザー企業にとっても、AWSやAzureの「自社チップへの誘導」に煩わされることなく、純粋にNvidiaの最高性能を使いたい場合の有力な選択肢（第2の標準）として、CoreWeaveの存在感は無視できないものになるでしょう。